ごあいさつ

長崎県医療社会事業協会　会長　　折原　重光

　昨年度は『第46回九州医療社会事業研修会　ながさき大会』を、九州内外から多数の皆様の参加を得て開催いたしました。
　事前の企画段階から取り組まれた実行委員の皆さん、ならびに当日役割を持って運営にあたられた会員の皆さんには、業務多忙の折にもかかわらずご協力をいただき、誠にありがとうございました。
　また、研修会の開催にあたっては九州医療ソーシャルワーカー協議会のご支援をいただきましたことを、この場をお借りしまして心より御礼申し上げます。
　さて、『九州医療社会事業協議会』が『九州医療ソーシャルワーカー協議会』と名称を変更され、『九州医療社会事業研修会』もながさき大会を最後に、平成22年11月20日（土）・21日（日）沖縄大会から『九州医療ソーシャルワーカー研修会』と名称変更されます。全国的にも各都道府県協会が『医療ソーシャルワーカー協会』と名称を変更しています。
　会員を医療ソーシャルワーカーに限定するものではなく、医療ソーシャルワークに携わる方および関連職種の方としているようですが、看護協会・介護支援専門員連絡協議会などのように、業務を直接表現できるということが最大の目的のようです。
　医療における機能分化が推し進められる中、医療連携の重要性がクローズアップされているところではありますが、私たちソーシャルワーカーは、保健行政としてスタートした医療社会事業という言葉と同時に、保健・医療・福祉の総合的分野で、多職種の連携によって対象者のニーズに添った援助を実践すべく自己研鑽に努めてきました。
　今、ことさら医療現場だけに焦点が絞られ、医療ソーシャルワーカーの役割や機能が取り上げられていますが、これは医療社会事業の機能分化と捉えることができると考えます。
　役割を細分化し明確化することは、一見合理的で周囲の理解を得やすいことだとは思います。しかしながら、ひとりの人間が何らかの病気に罹患することで『患者』と呼ばれ、急性期から亜急性期、回復期から医療療養型へと流され、治療が落ち着くと『利用者』と呼ばれて介護保険の分野へと流される。
　『流す』ことが連携なのだろうかという大きな疑問を感じつつも、日頃の業務に追われているのが現状なのではないでしょうか。
　最近新たに提言されている連携に、急性期ソーシャルワーカーと療養ソーシャルワーカーが協働のもと、共に利用者のニーズに添った援助を実践しようという動きがあります。
　さらに介護支援専門員も加わって、多様な援助の提供を共に模索しようとしています。
　この動きはまさに、本協会設立当初よりの活動テーマである連携であり、『対象者を流すために援助する』のではなく、ソーシャルワーカーの存在意義である『対象者の動きに添って援助する』ことが見直されているのだと言えるでしょう。
　医療ソーシャルワーカーの資格化、社会福祉士会との関係など、今後ますます議論を重ねられるところですが、ながさき大会で立てたそれぞれのアンテナを磨いていただき、共に感度を高めて私たちの役割を考えて行きましょう。